報知新聞社とはどんな会社？1872年創刊の歴史・事業内容・従業員531人を徹底解説

報知新聞社は、スポーツ新聞「スポーツ報知」を発行する日本の老舗新聞社です。1872年（明治5年）の「郵便報知新聞」創刊を起点とする150年以上の歴史を持ち、現在は新聞の発行だけでなく、ニュースサイト、専門ウェブメディア、雑誌出版、広告、イベント事業など幅広い分野で活動しています。

2026年11月現在、同社の公式会社概要によると、従業員数は531人（2026年4月1日現在）。東京本社は東京都墨田区、大阪本社は大阪市北区に置かれています。読売新聞グループに属するメディア企業として、スポーツを中心に芸能、社会、競馬、エンターテインメントなどの情報を発信しています。

【会社概要】報知新聞社はどんな会社？スポーツ報知の発行元を解説

株式会社報知新聞社は、スポーツ・エンターテインメント分野を中心に新聞やデジタルニュースを制作、発信するメディア企業です。

一般的には「スポーツ報知の会社」として知られていますが、実際の事業範囲は新聞発行にとどまりません。雑誌の刊行、ウェブメディアの運営、広告営業、イベント企画、表彰事業、写真や記事の提供など、多方面に広がっています。

報知新聞社の基本情報

2026年4月1日現在の公式会社概要を整理すると、次のようになります。

• 会社名：株式会社報知新聞社
• 創刊：1872年（明治5年）6月10日
• 資本金：1億円
• 代表者：代表取締役社長・長谷川剛
• 従業員数：531人
• 男性従業員：452人
• 女性従業員：79人
• 東京本社：東京都墨田区横網1-11-1
• 大阪本社：大阪府大阪市北区野崎町5-9（読売大阪ビル内）

特に注目したいのは、1872年という創刊年です。150年以上の歴史を持ちながら、現在も新聞、ウェブ、出版など複数の媒体を展開しています。

読売新聞グループとの関係

報知新聞社は読売新聞グループに属する企業の一つです。読売新聞や中央公論新社などとともに、グループのメディア事業を構成しています。

ただし、報知新聞社と読売新聞社は同じ会社ではありません。報知新聞社は独自の編集組織とブランドを持ち、「スポーツ報知」を中心とする情報発信を担っています。

読売グループとの関係は、スポーツ報知が巨人関連の情報に強い理由を理解するうえでも背景となります。ただし、報道対象は巨人だけではなく、他球団、サッカー、五輪競技、芸能、社会など多岐にわたります。

【沿革・歴史】1872年の郵便報知新聞から2026年までの154年

報知新聞社の歴史は、明治時代の新聞文化の形成と深く結びついています。

1872年、前島密の発案によって「郵便報知新聞」が創刊されました。当初は木版刷りの小冊子形式で、月5回の発行でした。翌1873年には活字印刷による日刊紙となり、新聞としての発行体制を整えていきます。

当初からスポーツ専門紙だったわけではありません。政治や社会を扱う一般新聞として発展し、時代の変化や新聞業界の再編を経て、現在のスポーツ新聞ブランドにつながりました。

報知新聞社の主な歴史年表 最大の転換点は1949年のスポーツ紙への転換

報知新聞社の歴史を理解するうえで、特に重要なのが1949年12月30日です。この日から報知新聞は朝刊スポーツ紙となりました。

戦後の日本ではプロ野球をはじめとするスポーツが大きく発展していました。1949年にはプロ野球がセントラル・リーグとパシフィック・リーグに分かれ、スポーツ報道への関心が高まっていました。

報知新聞社は、こうした時代の変化を背景にスポーツを中心とした新聞へと事業の軸を移しました。現在の巨人報道やプロ野球情報に強いブランドイメージは、この転換を出発点としています。

その後、1976年には月刊ジャイアンツや報知映画賞などが登場し、1978年には高校野球専門誌の前身となる刊行物が創刊されました。新聞だけでなく、特定のスポーツや文化ジャンルを深く扱う事業が育っていったことも特徴です。

国立国会図書館の近代日本人の肖像でも、郵便報知新聞は前島密の発案による新聞として紹介されています。創刊時の歴史的背景は、単なる企業の周年記録ではなく、日本の近代新聞史の一部でもあります。

【現在の事業内容】スポーツ報知・月刊ジャイアンツ・デジタル媒体の全貌

2026年現在の報知新聞社は、新聞の発行・販売を中核に、出版、デジタルメディア、広告、イベント、コンテンツ提供などを組み合わせた事業構造を持っています。

1. スポーツ報知の発行・販売

最大の事業は、日刊スポーツ新聞「スポーツ報知」の発行と販売です。

スポーツ報知では、プロ野球、MLB、サッカー、五輪競技、一般スポーツなどを幅広く扱います。巨人関連の報道は看板分野の一つですが、それだけに限定されません。

加えて、芸能、事件、事故、政治、経済、競馬、レジャーなども報道対象です。新聞販売店を通じた家庭への宅配に加え、駅売店やコンビニなどでの販売にも対応しています。

2. 月刊ジャイアンツと報知高校野球

報知新聞社は、定期刊行物や各種出版物も発行しています。代表的なのが「月刊ジャイアンツ」と「報知高校野球」です。

月刊ジャイアンツは、読売ジャイアンツを中心に扱う専門雑誌です。球団や選手に関する情報を継続的に届ける媒体として、新聞とは異なる読者層との接点を持っています。

報知高校野球は、高校野球を専門的に取り上げる出版物です。甲子園大会や地方大会、高校野球選手の動向など、一般的なスポーツニュースでは扱いきれない情報を届けています。

このほか、各種書籍やジャイアンツカレンダー、スポーツ関連の特別号なども刊行しています。

3. デジタルメディア事業

報知新聞社は、紙面で培った取材力や情報網をデジタル分野にも展開しています。

• スポーツ報知：スポーツ、芸能、社会などのニュースを配信する総合ニュースサイト。
• エンタパーク：芸能・エンターテインメント分野に特化した情報サイト。
• ベースボールポスト：野球関連の専門情報を扱うウェブメディア。
• 馬トク：競馬情報を中心に展開する専門サイト。
• ボートナビ：ボートレース関連の情報を扱う専門メディア。

これらの媒体は、幅広いニュースを扱う総合サイトと、特定のジャンルを深掘りする専門サイトを組み合わせている点が特徴です。

また、公式SNSやYouTubeなども活用しています。新聞記事をそのままウェブに転載するだけではなく、動画やSNSなど媒体ごとに適した情報発信を行うことが、デジタル事業の重要な役割となっています。

4. イベント・表彰事業

報知新聞社の特徴として見逃せないのが、スポーツや文化に関するイベント・表彰事業です。

• 箱根駅伝
• 青梅マラソン
• ゴルフ日本シリーズ
• 女流将棋名人戦
• 報知映画賞
• ゴールデンスピリット賞
• 報知プロスポーツ大賞
• 年間最優秀力士賞

イベントについては主催・後援など、それぞれ関与の形態が異なります。これらの事業を通じて、新聞社はニュースを報道するだけでなく、スポーツや文化の発展を支える役割も担っています。

5. 広告・写真・記事データの提供

報知新聞社は、広告営業やコンテンツの提供も行っています。

新聞・ウェブ媒体への広告掲載に加え、過去の新聞記事をデータベースサービスで提供しています。スポーツ報知の過去記事は、日経テレコンなどの外部データベースを通じて検索でき、研究者向けの記事データ提供もあります。

新聞に掲載された写真や記事、動画についても、法人向けの利用申請を受け付けています。こうした事業は、長年蓄積してきた取材資料や写真資産を新たな価値に変える取り組みです。

【東京本社・大阪本社】所在地と社内組織、仕事内容を解説

報知新聞社は、東京本社と大阪本社を拠点として新聞の編集・制作・販売などを展開しています。

東京本社

所在地：東京都墨田区横網1-11-1

東京本社では、経営管理、編集、デジタル戦略、制作、販売、広告などの業務を担っています。

編集局にはプロ野球やMLBなどを担当する運動第一部、サッカーなどを扱う運動第二部、芸能や社会を扱う文化社会部、競馬や競輪などを担当するレース部、写真部などがあります。

大阪本社

所在地：大阪府大阪市北区野崎町5-9 読売大阪ビル内

大阪本社にも編集機能があり、スポーツ、芸能、社会、競馬などの取材を行っています。

東京とは異なる地域の情報や関西圏のスポーツ・エンターテインメント事情を取材し、新聞やデジタル媒体を通じて全国の読者に届けています。

新聞社を支える主な部門

報知新聞社の仕事は、記者だけで成り立っているわけではありません。

• 編集部門：取材、記事執筆、写真撮影、動画制作、校閲、紙面編集。
• デジタル部門：ニュースサイトの運営、デジタル企画、システム開発、SNS活用。
• 制作部門：新聞制作システムの運用、印刷工程、配送管理。
• 販売部門：新聞販売店との連携、宅配や即売の管理、販売促進。
• ビジネス部門：広告営業、イベント運営、出版、コンテンツビジネス。
• 管理部門：人事、総務、経理、財務、法務など。

つまり、報知新聞社は情報を取材して発信するだけでなく、新聞を制作し、販売し、広告やイベントを通じて事業を成立させる組織でもあります。

【従業員数531人・採用情報】2026年の会社規模と働き方

報知新聞社の従業員数は、2026年4月1日時点で531人です。公式会社概要では、男性452人、女性79人と公表されています。

2025年4月1日時点の522人という採用関連情報と比較すると、2026年4月には9人増加しています。ただし、従業員数の増減だけで事業規模や経営状態を判断することはできません。

2026年4月時点の社員データ

• 従業員数：531人
• 男性：452人
• 女性：79人
• 男女比：男性約85％、女性約15％
• 正社員の平均年齢：43.15歳
• 平均勤続年数：18.25年
• 月所定外労働時間：6.6時間（2025年実績）
• 平均有給休暇取得日数：11日（2025年度実績）

女性活躍推進に関しては、厚生労働大臣が認定する「えるぼし」の2段階目を取得しています。

これらの数字からは、一定の勤続年数を持つ社員が在籍する一方、男女比には差があることが読み取れます。

採用職種と仕事内容

報知新聞社の採用では、新聞記者だけでなく、写真、編成、ウェブ事業、広告、販売、事業、エンジニア、管理などの幅広い仕事が用意されています。

特に編集部門では、プロ野球やサッカー、競馬、芸能、社会など、担当分野によって必要な知識や取材スタイルが異なります。

採用は部門別ではなく総合的な採用方式で、本人の希望や適性、各部門の事情などを踏まえて配属が決まります。入社後に別部署へ異動する可能性もあります。

2026年11月時点の採用状況

2026年11月3日時点では、公式採用サイトにおいて2027年度の定期採用は受付終了と案内されています。

一方、2028年4月入社を目指す人向けには、入社案内の制作が進められており、2026年12月上旬の発送予定が告知されています。

また、2026年11月13日にはオンラインセミナーの開催が予定されています。スポーツ新聞社の仕事内容や取材現場、仕事のやりがいを知る機会として案内されています。

スポーツ経験や巨人ファンであることは必須？

ここは就職希望者が誤解しやすいポイントです。

報知新聞社の公式採用FAQでは、スポーツ経験は必須ではなく、巨人ファンである必要もないと説明されています。

文章を書くことが得意でない場合でも、入社後の仕事を通じて身につけていく考え方が示されています。

そのため、スポーツが好きという理由だけでなく、情報を調べることが好きな人、取材対象への関心を持てる人、専門外の分野も学べる人にとっても検討する価値のある職場です。

【評判・口コミとプロの結論】報知新聞社で働く魅力と注意点

報知新聞社の評判を調べる際には、会社が公表する労働環境のデータと、社員・元社員による口コミを分けて考える必要があります。

社員口コミで見られる評価

転職会議では、報知新聞社について77件の口コミが掲載されており、総合評点は3.04です。口コミには、仕事のやりがい、社風、給与、休日、女性の働きやすさ、デジタル事業の将来性など、さまざまな論点があります。

肯定的な評価としては、スポーツやエンターテインメントに関わる仕事の面白さ、新聞社ならではの取材機会、専門分野を深く追究できることなどが挙げられています。

一方、改善点としては、休日対応、担当業務による勤務時間の違い、紙媒体とデジタル事業の連携などに関する意見も見られます。

なお、口コミサイトの評価は投稿者による回答を集計したもので、全従業員の意見を代表するものではありません。特定の投稿を会社全体の実態として扱うことには注意が必要です。

残業時間は6.6時間？口コミとの違い

興味深いのは、公式採用情報と口コミサイトで勤務時間に関する数字が異なることです。

報知新聞社の公式採用情報では、月所定外労働時間が2025年実績で6.6時間と公表されています。一方、転職会議では投稿データをもとにした残業時間として月31.6時間という数字が掲載されています。

この2つは調査対象や集計方法、回答者の範囲が異なるため、単純に比較してどちらかが正しいと判断することはできません。公式の平均値と、口コミ投稿者の実感は、それぞれ別の情報として見る必要があります。

新聞社ならではの勤務環境

報知新聞社の採用サイトでは、新聞は元日を除く364日発行され、ウェブニュースは休みなく配信されることが説明されています。

そのため、取材記者などの職種では、土日祝日や休日に勤務する場合があります。取材対象や担当によっては、休暇中でも連絡が入ることがあるとされています。

一方、年間休日は120日で、年次有給休暇は入社時に15日付与されると案内されています。休日勤務が発生した場合は、後日に振り替える仕組みも設けられています。

報知新聞社に向いている人

向いている人

• スポーツや芸能、文化、社会ニュースに強い関心がある人
• 自分で取材し、情報を整理して発信することが好きな人
• 新聞だけでなくウェブ、動画、SNSなどのメディアにも関心がある人
• 担当分野にこだわりすぎず、新しい知識を身につけられる人
• スポーツやエンターテインメントを通じて読者に価値を届けたい人

慎重に検討したい人

• 土日祝日の勤務や不規則な取材対応を避けたい人
• 入社時から希望部署への配属が確約されることを重視する人
• 担当分野の変更や異動を受け入れにくい人
• 紙媒体だけに携わり、デジタル業務には関わりたくない人

【プロの結論】報知新聞社の本質は「スポーツ新聞社」だけではない

報知新聞社を評価するうえで重要なのは、単純に新聞を発行する会社として捉えないことです。

1872年の創刊以来、時代に合わせて新聞の形態や事業領域を変えてきました。1949年のスポーツ紙への転換は、その代表的な経営上の転換点です。

現在は、スポーツ報知を中心に、専門雑誌、ニュースサイト、競馬情報、芸能メディア、イベント、表彰、広告、コンテンツ提供までを展開しています。

新聞という伝統的な媒体を持ちながら、デジタル情報の発信や専門メディアの運営にも取り組む点に、同社の現在の特徴があります。

今後の企業価値を考えるうえでは、従業員数531人という規模だけではなく、長年蓄積した取材網、スポーツ分野の専門性、読者との接点、デジタル事業の成長を総合的に見ることが大切です。

【報知新聞社に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：報知新聞社は何をしている会社ですか？
A1：スポーツ報知の発行・販売を中心に、ニュースサイト、専門ウェブメディア、雑誌出版、広告、イベント、表彰事業などを展開するメディア企業です。

Q2：報知新聞社の創業はいつですか？
A2：1872年（明治5年）です。前島密の発案によって「郵便報知新聞」が創刊されたことが歴史の始まりです。

Q3：報知新聞社の従業員数は何人ですか？
A3：2026年4月1日現在で531人です。内訳は男性452人、女性79人となっています。

Q4：スポーツ報知の発行元はどこですか？
A4：株式会社報知新聞社です。スポーツ報知の新聞版だけでなく、公式ニュースサイトの運営も担っています。

Q5：報知新聞社への就職にスポーツ経験や巨人ファンであることは必要ですか？
A5：必要ありません。公式採用FAQでは、スポーツ経験や巨人ファンであることは採用の必須条件ではないと案内されています。

報知新聞社は、1872年の「郵便報知新聞」創刊から154年の歴史を持つ新聞社です。1949年のスポーツ紙への転換を経て、現在は「スポーツ報知」を中心としたスポーツ・エンターテインメント分野の情報発信を担っています。

2026年4月1日時点の従業員数は531人。東京本社と大阪本社を拠点に、新聞発行、月刊ジャイアンツや報知高校野球の出版、エンタパークや馬トクなどのデジタル事業、イベントや表彰事業を展開しています。

同社の特徴は、長い歴史を持つ新聞社でありながら、情報発信の方法を紙面だけに限定していないことです。

今後注目したいのは、スポーツ報知のブランド力をどのようにデジタル媒体へ生かすか、専門メディアの読者をどのように広げるか、そして蓄積した取材力やコンテンツ資産をどのように新しい事業へ結びつけるかという点です。

報知新聞社を理解する際には、1872年から続く歴史、スポーツ報知を中心とした現在の事業、531人という組織規模、そして紙とデジタルを組み合わせた今後の方向性。この4つを押さえると、単なるスポーツ新聞の発行元ではない同社の全体像が見えてきます。

主な確認資料・出典

- 報知新聞社公式「会社案内・会社概要」
- 報知新聞社公式「小史・創刊150周年」
- 国立国会図書館「近代日本人の肖像」
- 報知新聞社公式「各局紹介・企業理念」
- 報知新聞社公式「採用情報・募集要項」
- 読売グループ会社一覧
- 転職会議「報知新聞社の評判・社員口コミ」

関連：神戸新聞杯｜東京新聞杯